住宅ローンを見直そう

住宅ローンはほとんどの場合が20年以上の長期になります。

ローン返済をスタートした時期から数年も経てば経済環境も変わってきますし家計の収支や貯蓄状況も変化してくることだと思います。

またローンの金利状況も変化してきていることでしょう。

そんな家計を取り巻く状況を整理して再度住宅ローンを見直すことができれば大幅に家計が改善されることもあるのです。

住宅ローンの見直しといえば
・繰上げ返済
・条件変更
・借り換え

住宅ローンの繰上げ返済とは返済中の住宅ローンを予定とは別に元金を多く返済することです。
一定のまとまった資金を返済することで返済利息を減らすことができるというメリットがあります。
繰上げ返済には返済期間短縮型と返済額軽減型があり
利息の軽減効果は返済期間短縮型の方が大きくなります。

住宅ローンの条件変更とは
当初住宅ローンの返済方法や返済月額、期間といった借り入れ条件を返済途中で変更することを言います。

金融機関によっては特定の条件変更を受け付けていないこともありますので必ず金融機関に確認を取ってから検討を行いましょう。

住宅ローンの借り換えとは
金利の高い時期に固定金利で組んだローンを低金利の住宅ローンに借り替えたりすることで安くなった金利で返済額が小さくなることがあります。

注意が必要なのは住宅ローンを借り替えるということは最初に住宅ローンを借りた時と同じように住宅ローンを借りる際に発生する諸費用がかかります。

住宅ローンの諸費用は小さい額ではありませんおで金利返済分の軽減効果だけでなく諸費用を合わせてメリットがあるのかどうかを考えていかなければなりません。

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住宅ローン融資のしくみ

住宅ローンを借りる時ってどういうところが融資してくれるのでしょうか？

ちょっと前までなら住宅金融公庫が有名でしたが今はもう住宅金融支援機構っていう独立行政法人に変わってしまったのですね。

だから、公的融資と呼べるのは

財形住宅融資ってことになります。
その財形住宅融資には財形転貸融資と財形直接融資があります。

財形転貸融資の特徴は勤務先を通じて融資を受けること
そしてローンの返済が給与からの天引きになることが特徴として挙げられます。

さらに会社からの援助がローンの１％相当額以上（3万円を超える場合は3万円）受けることが条件になりますので
かなり有利な制度だということは確かです。

次に財形直接融資の特徴です。勤務先に財形転貸融資の制度がない場合は住宅金融支援機構を窓口にして直接融資を受けるとうことです。

勤務先に住宅手当や利子補給といった負担軽減措置があることが条件になりますので財形住宅融資については勤務先が制度を採用しているのかどうかが大事になってきます。


次に最近になって出てきたのが
フラット35と呼ばれる最長35年の固定金利が組める民間の住宅ローンについての特徴

フラット35は民間金融機関の住宅ローン債権を住宅金融支援機構が買い取り資産担保証券を発行して投資家に販売します。
投資家は証券の元払いを住宅金融支援機構が保証してくれるので安心して投資でき、民間金融機関も貸倒れリスクや金利上昇リスクを負わなくて済みます。

低金利の住宅ローンを長期間の固定金利で借りられますのでメリットは大きいですね。

住宅ローン債権といえば・・・
何かと話題のサブプライムローンが頭に浮かびますが
フラット35と比べるとぜんぜんリスクの大きさが違っているということが分かりますね。

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住宅ローンは固定金利で借りるべきか

住宅ローンの借り入れ金利は固定金利で借りるべきかそれとも変動金利にするべきか、固定金利選択型もあります。

一言でいってしまえばローンを組む時の状況で変わるということです。

ゼロ金利が解除されたとはいえ日本はまだまだ低金利
今の状況なら長期の固定金利が有利ということでしょうか？

一度ローンを組んでしまうと安易にローンの借り換えができるわけでもありませんのでしっかりと考えて金利を選択する必要があります。

住宅ローンは長期になりますから最近の経済状況だけでなく長い目で見て考えるということを忘れずに


金利が上昇局面で不利なのが変動金利
返済額は5年間一定ですが金利が上昇すれば未払い利息が発生する可能性があるので気をつけないといけません。

私は変動金利でローンを組んでいます。残念ながら・・・
選択することさえできませんでした。

みなさんはしっかりと考えて住宅ローンを返済していきましょう

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住宅ローン返済

住宅ローンの返済について勉強していると自分がどんな住宅ローンを組んでるかよく分かります。

・返済額比率は年収の25％以内
・できれば長期の固定金利を採用
・団体信用生命保険には加入する

こんな感じで理想の住宅ローン返済計画があるわけですが

SONの住宅ローン返済比率は30％です。
それも7年経過し、給料が増えているのに30％なんですね。

当初は35％くらいだったかな
不動産屋のうまい口車にのせられて

「いくらまで借りれますよ」
いっぱいいっぱい借りちゃいました。

基本は「いくらなら返済できるか」に重点を置かねばなりません。

まあ、なんとかやりくりはしておりますがね。

次に住宅ローンを組むなら主導権は不動産屋に渡さないようにしっかりと知識を身につけておかなければ

また口のうまい営業マンに踊らされてしまいます。

でも、後悔はしてないんですよ。
日々の住宅ローンは厳しいのは事実なのですが
家は気に入っているし、なんとしても自己破産はしないという強い決意が生まれました。

何が何でも這い上がって
次こそは自分手動のマイホーム購入を目指しています。

これからマイホーム購入を考えているなら
不動産屋の営業マンに踊らされないように気をつけましょう。

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住宅資金を積み立てよう

住宅の購入価格が決まったら用意する自己資金もだいたい決まってきます。

そうすると次にしなければならないことといえば・・・

住宅資金を貯めなければなりません。

さて、どうやって住宅資金を貯めるのが効率がいいのでしょうか？

一般的に住宅資金を貯めるのによく使われている方法として

財形住宅貯蓄があります。

財形住宅貯蓄の特徴は
・給与からの天引きで積み立て
・利子が一定額まで非課税
・勤務先に財形貯蓄制度が必要
・55歳未満の勤労者
・5年以上の積み立て期間
・財形住宅融資が利用できる

といったことがあげられます。

財形住宅融資も受けられますし、数年後に住宅購入を考えているなら財形住宅貯蓄はなかなかのメリットがある制度だといえます。

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住宅取得の自己資金

マイホーム購入か賃貸か・・・

どちらが得なのかどうかはその人の価値観によるのかも知れませんが

マイホームを購入するぞって決意するからにはそれなりの準備というものが必要です。

現在は不動産価格が下落し、サラリーマンの終身雇用が終わりを迎えた時代です。

そういう時代だということを充分に考慮した住宅取得プランが必要です。

さて、マイホーム購入となるといったいいくらくらいお金を用意するべきなのでしょうか？

よくいう頭金だけ用意すればいいと思っていませんか？

多くの金融機関は購入価格の８０％までしか住宅ローンとして融資してはくれません。残りの２０％が頭金ということになります。

じゃあ自己資金は２０％でいいのかというとそうではありません。
住宅取得には税金やローン保証料など諸経費が５％程度かかります。

さらに引越し費用や新しい家具の購入などを考えると・・・

３０％くらいは自己資金の目安として用意しておきたいところですね。

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